エコな暮らし・生活 〜日々の暮らしを環境にやさしい生活へ〜

近頃、あいついで温暖化が原因になっていると思われる現象が報道されていますね。
 
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さきごろ新疆ウイグル自治区吉木乃県木斯島雪山の万年雪が溶け始め、部分的に地表が露出しているのが確認された。

「木斯島」はカザフ語で「雪山」の意味。木斯島雪山は中国とカザフスタンとの国境に位置する。高さは3838m。頂上付近の万年雪はかつての氷河時代に形成されたものと考えられている。現地関係者は近年の温暖化により、木斯島雪山の万年雪は毎年50メートルのスピードで消失している。特に今年は消失の被害が大きい。

温暖化以外にも、また多くの国内外の観光客が登山に来ることも積雪消失の原因の一つとなっている。

 
(以上、Yahooニュース）
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このような温暖化関連の現象に対して、温暖化否定論者の学者たちはどのような説明をするのでしょうか・・・。

 
今日はYahoo!ニュースから・・・。
 
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世界自然保護基金（WWF）は5日、地球温暖化が現在のペースで続けば、アマゾン川流域の熱帯雨林が乾燥したサバンナに変わったり、ヒマラヤ山脈の氷河が溶けたりと、世界の貴重な自然や生態系に壊滅的な打撃を及ぼす可能性があると警告した。

　WWFは、アマゾン川流域では2050年までに平均気温が2−3度上昇するとし、その結果、雨林の30−60％がサバンナに遷移する可能性があると予測。ヒマラヤでは、氷河が溶けて洪水や地滑りが多発する恐れがあるとしている。　

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WWFなど、自然保護団体の発表というのは、えてして誇張が多いものですが、アフリカや東南アジアの現状を見ると、あながち誇張とも言い切れません。
 
ただ、温暖化と関係があるのかどうかは？マークですが。
 
意外に思う方もいらっしゃるでしょうが、タイやマレーシアなど、東南アジア諸国では、一度伐採された原生林は再生せず、草原化しているところが多く見られます。
 
熱帯林というのは、森そのものから発生する水蒸気がもたらす雲が雨を降らすことによって維持されています。
 
一度森林伐採された地域では、降水量がぐっと減り、森の再生が遅れるという悪循環をもたらします。
 
熱帯雨林がサバンナ化するというのは、短期間で起こりうるものとは考えられません。
 
しかし、熱帯雨林の伐採が続けば、サバンナ化、さらには砂漠化が進むと言えます。

環境省では、京都議定書で定められた温室効果ガスの削減目標達成に向けて、2008年度からアジアの途上国などで温暖化対策事業を実施し、クリーン開発メカニズム（CDM）による二酸化炭素排出枠の獲得を目指すことを決定しました。
今後、タイ、インドネシアなど数カ国でCO２排出量抑制のため、発電プロジェクトなどに投資する方針で、政府は初年度の事業費として、15億円を来年度政府予算概算要求に盛り込むことを予定しています。
環境省がCDM事業に直接乗り出すことになった背景には、京都議定書の約束期限が迫っているのに、国内の温室効果ガス削減が遅々として進まないという事情があります。
国が今月示した2010年の国内の温室効果ガス排出量の見通しは約13億トンと、削減目標には約3400トンも足りないという予想に加え、今年7月16日に発生した中越沖地震により、東京電力の柏崎刈羽原発で放射能漏れが見つかり、火力発電所による電力供給の結果、来年3月末までにCO2の排出量が２％増えるという予想もされています。
今回の中部沖地震による刈羽原発の停止＝火力発電所での運転による代替＝CO2の排出量の増加という流れから、国内では「日本は原発に頼りすぎ」という声も聞かれます。
京都議定書の遵守は大変重要なことであるものの、CDM事業の実施や排出枠の購入で対処するのではなく、肝心の国内の温室効果ガス削減の対策にも力を入れて欲しいものです。

今朝の読売新聞によると、2008年の北海道洞爺湖サミットに向けて、温室効果ガスの国内排出量取引制度の導入に向けた議論が加速しつつあるそうです。

国内排出量取引制度とは、温室効果ガスの排出枠を各国で決め、その枠をエネルギー産業などの決められた業界各社に割り当て、割り当てられた企業がその排出枠を守ることで温室効果ガスの削減を目指すというものです。

すでに、アメリカやオーストラリアなど、これまで温暖化防止条約に加盟していない国々で積極的な動きが見られ、アメリカでは国内排出量取引制度の導入に向けて、着々と準備が進められているそうです。

一方、日本では、経団連が「温室効果ガス排出枠に不公平が生じる」として、導入に対して抵抗を見せています。

読売新聞は、「将来的に国際炭素市場」ができ、排出枠の取引が行われるようになる可能性があり、日本は孤立する恐れがある」と結んでいます。

アメリカのすごいところは、採算が取れビジネスになると分かったら、国ごと丸々方針転換できることですが、日本は掛け声ばかりで、京都議定書の温室効果ガス削減目標の達成すらほとんど不可能な見通しです。

経団連は、「行政による統制ではなく、自主的な規制で対応すべき」としていますが、具体的な対案を提出できないのであれば、行政にゆだね、「国際炭素市場」という将来の利益を取るべきだと思うのですが・・・。

 　今朝は朝から曇りと思ったら、黄砂だったんですね。 
 
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　偏西風の影響で西日本を中心に２日、大量の黄砂が観測され、名古屋市内のビル群も黄色っぽいかすみに覆われた。
　各地の気象台によると、水平方向の見通しを示す視程は名古屋、津、岐阜各市で約３キロまで落ちた。中国大陸で巻き上げられた黄砂が上空約１万メートルの偏西風に運ばれたことが原因で、気圧の谷が通過する３日までこの傾向が続くという。
　気象台は屋外に干した洗濯物が黄ばむ恐れがあるほか、視界不良で見通しが悪くなるため、高速道路などでの運転に注意するよう呼びかけている。

 

　（毎日新聞ニュースより）

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　近年、黄砂の観測日数が増えているそうです。
 
　気象庁によると、黄砂とは、「東アジアの砂漠域（ゴビ砂漠、タクラマカン砂漠など）や黄土地帯から強風により大気中に舞い上がった黄砂粒子が浮遊しつつ降下する現象を指します。日本における黄砂現象は、春に観測されることが多く、時には空が黄褐色に煙ることがあります。
　黄砂現象発生の有無や黄砂の飛来量は、発生域の強風の程度に加えて、地表面の状態（植生、積雪の有無、土壌水分量、地表面の土壌粒径など）や上空の風の状態によって大きく左右されます。」
 
　とあります。
 
　黄砂の観測日数が増えている理由として、中国内陸、特に内モンゴルの砂漠化が起因していると言われています。
 
　韓国や日本のNGOが草原回復のため、様々な活動を行っていますが、賛否両論あるようです。
 
　毎年この時期、黄砂によって、数千キロ離れた中国内部の環境の変化が日本にも大きな影響をもたらすことを痛感させられます。